世界各地の主要な河川三角州（デルタ）が、海面上昇よりも速く地盤沈下していることが、国際研究チームの衛星観測データから明らかになった。カリフォルニア大学アーバイン校のレナード・オヘンヘン助教らは、2014年から2023年にかけてのSentinel-1衛星の合成開口レーダー（SAR）画像を用いて、5大陸29カ国にまたがる40か所のデルタを高解像度で分析した。その結果、すべての地点で沈下が確認され、13か所では世界平均の年間4mmの海面上昇を上回る速度で沈んでいた。

特に中国の黄河やインドネシアのブランタス川、タイのチャオプラヤ川のデルタでは、沈下速度が海面上昇の2倍以上に達している。バンコク、上海、ジャカルタ、ダッカなど大都市が立地する低地では、平均以上の沈下が進行しており、標高1m以下の危険区域に住む約6,370万人が深刻なリスクにさらされている。これらの地域の多くは低・中所得国に位置し、資金や制度の制約から適応策の実施が難しい状況だ。

研究チームは機械学習を用いて原因を分析し、地下水の過剰採取が10か所のデルタで主要因であることを特定した。農業や都市生活による大量の地下水汲み上げにより、地盤の支持力が失われている。また、ダムや堤防による堆積物の減少、都市化による荷重増加も沈下を加速させている。ミシシッピ川デルタでは年間3.3mmの沈下が続く一方、メキシコ湾岸の海面上昇は年間7.3mmに達するなど、二重の脅威が進行している。

研究者らは、気候変動による海面上昇は国際的な対応が必要だが、人為的な地盤沈下は地下水管理や堆積物の回復、強靭なインフラ投資によって理論上は抑制可能だと指摘する。数億人が暮らすデルタ地域の将来は、こうした政策的介入のスピードと精度にかかっている。