2026年の「人とくるまのテクノロジー展」で、日本の自動車部品メーカー各社が原価低減に向けた画期的な技術を相次いで発表しました。コスト構造改革が完成車メーカーの重要課題となる中、部品メーカーはモノづくりの底力を問われる局面にあります。ユニプレスは電動車（xEV）向けバッテリーケースに新成形技術を適用し、デッドスペースを最小化することで、同じサイズでも積載容量を8.5％増加できると試算しています。さらに冷却プレートを直接接合する技術により、部品点数を従来の3分の2に削減し、軽量化とコストダウンを同時に実現します。

大豊工業は、アルミニウムダイカスト技術を活用したパワー半導体用冷却器を開発し、2030年ごろの量産化を目指しています。従来複数の金型が必要だった工程を一回の鋳造で可能にし、コスト削減3割と冷却効率の向上が見込まれます。一方、住友理工は微細な傷を自己修復する「自己修復性ゴム」を発表。2035年ごろの実用化を目指しており、車両の防振ゴムだけでなく、鉄道や橋梁への展開も視野に入れています。これにより製品寿命の延長や廃棄物削減、メンテナンス負荷の低減が期待されます。

仏ヴァレオは中国向けに「コンパクト5方向冷媒バルブ」の生産を9月に開始予定で、ソレノイドバルブ3点とチェックバルブ1点を一体化し、質量を500グラム削減します。TBKはインド大手と資本業務提携し、ブレーキ部品の相互供給を通じて商用車システム全体のコスト競争力を強化する方針です。こうした技術革新は、中国勢の低コスト攻勢に対抗する上で重要な位置づけとなっています。